不確実な時代を乗り越える「中小企業の稼ぐ力と社会価値創造経営」

東京商工会議所特別顧問、公益財団法人CIESF理事長、一般社団法人王道経営推進協議会、教育立国推進協議会会長代行。
1988年日本最年少・最短記録で店頭登録銘柄として株式を公開。
同年、社団法人ニュービジネス協議会から「第1回アントレプレナー大賞」を受賞。上場3社を含むフォーバルグループ38社を育て上げる。1954年東京都生まれ。

1964年生まれ。87年新日本工販（現フォーバル）入社。2005年取締役上席副社長、07年代表取締役副社長、10年より現職。
国の骨太方針に基づいた「F-Japan」構想を掲げ、産官学連携を基盤とし、企業ドクターを育成、中小企業のESG経営を可視化伴走支援で促進。さらに地域DXの推進を通じ、永続的な地方創生を目指す。

日本IR学会会長、日本会計研究学会会長などを歴任。
経済産業省プロジェクト「持続的成長への競争力とインセンティブ・企業と投資家の望ましい関係構築」では座長を務め、2014年に公表した報告書「伊藤レポート」は海外でも大きな反響を呼び、その後の日本のコーポレートガバナンス改革を牽引した。
東京証券取引所・企業価値向上表彰審査委員会座長、経済産業省・東京証券取引所「DX銘柄」評価委員長、日本取締役協会「ガバナンス・オブ・ザ・イヤー」選考委員会委員、経済産業省・SDGs経営／ESG投資研究会座長、持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会座長、人的資本経営の実現に向けた検討会座長、TCFDコンソーシアム会長、人的資本経営コンソーシアム会長　など

1991年一橋大学社会学部卒業後、日経BP入社。
「日経トップリーダー」など主に経営誌の記者を経て、2017年から5年間「日経トップリーダー」編集長。
22年「日経ビジネス」「日経トップリーダー」などの発行人、24年からチーフプロデューサー。
企業の取材件数は延べ3000社を超える。25年12月独立し、一般社団法人社長学総合研究所を設立。
社長に不可欠な資質を「社長学」として体系化し、その普及に努める。
共著に『稲盛流コンパ～最強組織をつくる究極の飲み会』など。

1977年千葉県出身。
2000年東京大学法学部卒業、2001年経済産業省入省、2015～7年中小企業庁企画課において、中小企業等経営強化法への改正と「経営力向上計画」の創設、中小企業経営強化税制の創設、IT導入補助金の創設、スマートSMEサポーターの立案、賃上げ支援を担当した。
2025年再び中小企業庁企画課長に着任し、中小企業庁としての長期KPIの設定、政府の成長戦略の中核である「中堅・中小企業の「稼ぐ力」強化戦略」の策定、賃上げ支援、プッシュ型伴走支援体制の整備等を担当。
2026年中小企業庁経営支援課長に着任し、本格的な伴走支援体制の整備、AX（AIを活用した経営の抜本的改革）の推進、人手不足下における中小企業の働き方改革、経営リテラシー向上対策等を担当。
座右の銘は、敬天愛人、確乎不抜、臨機応変。

元インテル株式会社 取締役副社長 兼
技術開発・製造技術本部長マーケティング本部 本部長
 元横河電機株式会社 常務執行役員／
マーケティング本部 本部長、CMO(Chief Marketing Officer)
 元株式会社 KOKUSAI ELECTRIC 社外取締役
 現（株）レイヤーズコンサルティング 顧問
 現（株）ワークスアプリケーションズ 顧問
 現 公益財団法人大隅基礎科学創成財団 理事

1985年、現インテル株式会社に⼊社。インテル・アーキテクチャ技術本部長、マーケティング本部長、技術開発・製造技術本部長を歴任。
2009年以降、取締役兼副社長執行役員に就任。
2016年横河電機株式会社⼊社し、デジタル・マーケティング、マーケットコミュニケーション、マーケットインテリジェント、ブランディンク、事業計画（中長計立案）、R&D、M&A（戦略的アライアンス）、知財、新事業開拓、事業計画、標準化戦略、オープン・イノベーション、工業デザイン、ガバメント・アフェアなどを傘下にマーケティング本部を統括。常務執行役員 兼 マーケティング本部長、CMOとして2025年3月まで従事。
2025 年日本企業におけるマーケティングの研鑽のため、経営・マーケティングアドバイザー＆ボードアドバイザーとして独立し「オフィス アベツマ合同会社」を設立し、現在に至る。